しかし、幾つかの職場を経験して我慢することを覚えたり、周辺の仕事や関連した仕事が見えてくると、自分の単純な仕事の意味を把握できるようになる。 さらに職場に仲間を発見することなどによって、高校や大学を卒業して5年、6年するうちに、一つの職場に定着するようになるのだ。
若者（高卒者や一般の大卒）の希望就職先は専門・技術、管理・事務、販売といった職種に向かっているが、実際の就職先は生産工程・労務が多い。 私の聞き取り調査の経験では、18歳から20歳では実際の職場や仕事をイメージできないのが現実である。
しかしそれは当然である。 多くの仕事は従事することによって理解できるのであるいつの時代も若者は転職していた従業員が1万人を超えるような大企業になると、さすがに若者の退職率は低くほんの1、2％でしかない。
採用する側も何百倍という応募者のなかから選べるので、マッチングに間違いが少なくなるのである。 Eさんは『「若者はかわいそう」論のウソ』という本のなかで、Rワークス研究所による、少し「残酷な」というか、場合によっては「差別的な」と告発されかねないデータを紹介している。
入社5年以下の大卒社員の出身大学を偏差値別に分類し、上位校（偏差値65以上）、中位校（同55から64）、一般校（それ以下）の3群に分け、次に新卒入社した企業の規模を、大（従業員2000人以上）、中（300人から1999人）、小（299人以下）に分け、離職（転職）の発生率をみると、事態は歴然としている。 Eさんは以下のように傾向をまとめている。

�@高偏差値×大企業の組み合わせが、やはり転職率が圧倒的に低い。 �A一般校の3年以内離職率は、どの規模の企業においても高くなっている。
�B3年で離職しなかった人たちが、その後の2年（新卒より5年）で転職する率は、多くのセルで1〜2％程度だが、小企業×高偏差値の組み合わせのみ、高い数字。 このデータの意味を私（中沢）はこれ以上説明しない。
ただ近年の「大卒」や「若者」の「不幸」を語るのはよいが、進学率を無視したり、景気動向を考慮しないで語ることは無意味であり、特に一部の大企業の雇用慣行を念頭においた議論は、百害ありといってよいと思っている。 「ネットカフェ難民」とか「就職氷河期」などという言葉が、どれほど現実とずれ、しかも単に若者の不安をあおっているだけであるかは、Eさんの一連の本を読めばよくわかる。
地域・地方を見るとよい。

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